2009年『CyberMail』を導入し、2015年にメール無害化製品『CyberMail-CDR』を追加導入により、日々の業務深が軽くなる分、より重要な取込に注力ができました。
メール関連システムを一新、『CyberMail』、 『MailBase』 、『MailGates』を導入
2019年『CYBERMAIL Σl』を導入し、2023年に庁内メールの運用効率化、メール監査の整備により、庁内のDX推進に寄与のため、『CyberMail』、『MailBase』を導入。
「CyberMail」は多様なデバイス環境から利用可能、また、「CyberMail」、「MailBase」を利用することで、メールはデータセンターで安全に保管可能である点によるセキュリティ面の向上を評価
外部から送信されたメール、添付ファイルの原本の閲覧が容易になり、自治体職員のメール関連業務の負荷軽減を実現
Office 365、AWSの運用が可能な「MailBase」は大企業におけるハードウェアのコストを抑えられることを期待
総務省「自治体情報システム強靭性向上モデル」への対応及びコンプライアンス対策強化のため
総務省「自治体情報システム強靭性向上モデル」への対応
総務省「自治体情報システム強靭性向上モデル」への対応
運用の効率化及び維持管理コストの低減、セキュリティの向上、現行システムからのシステム移行を容易に出来ることを要件とし、これに加えて、グループウェアとの連携が可能が導入の決め手
添付ファイルの自動暗号化機能、上長承認機能、そして、運用工数やコストの軽減、グループウェアとの連携実績、大規模なメールシステムでの運用実績、Notesからの移行実績も選定ポイント。
JFEグループ向けにメールシステムを提供する立場から、大規模なメールシステムでの運用実績やシステムの導入、運用コストが低いことはが評価ポイント
システム導入費用の削減及び維持管理コストの低減かつグループウェアとの連携、大規模なメールシステムでの運用実績があることが導入の決め手。
スマートデバイスの対応と大規模なWebメールの移行に合わせて、個人のメール検索とメール監査機能を強化
スマートデバイスからのアクセス機能など、 ユーザの操作性と利便性向上、システム管理者の運用・管理業務の軽減などのメリットも期待しています。 その他にも、グループウェア（IntrameriT）との親和性、BCP対策としての可用性、 Webメールシステムの操作性・利便性なども評価ポイント
高機能メールでユーザーの利便性が大幅向上し、スマホでも利用可能に
グループウェアとの親和性が高いという事と、高速レスポンスと大容量メールBOXがセールスポイントであることが決め手になった。
従来のものと比較して安定稼働だけではなく、機能や操作性についても評価しています
Webメールの使い勝手の良さ、既存システムから移行方法の見通しも得ることができました。IMAPも安定しており、実績がある点は決め手の一つといえます。
Notesとの連携は必須として、システムの拡張性、高速なメール検索、コストメリットという要件を全部満たしましたからです。
既存のメールシステムに影響なく導入できる、導入のしやすさです。
特に評価が高かったのは、出張先や海外でも自分宛のメールが読めること。コミュニケーションが滞らないことにすばらしさを感じます。
自社内の情報保全及び業務効率を共に実現のほか、自社システムとして構築、運用ノウハウを蓄積し、今後システムインテグレーターとして、同メールソリューションの販売を強化
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