ふるまい検知（振る舞い検知）とは？仕組みやメリット・デメリットを解説

近年、サイバー攻撃の手法はますます巧妙化し、従来の対策だけでは脅威を防ぎ切ることが難しくなっています。こうした状況において注目されているのが、ふるまい検知と呼ばれる仕組みです。

本記事では、仕組みやメリット、対象、ツールの種類について解説します。

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ふるまい検知とは

ふるまい検知とは、プログラムの不審な動きを即座に検知し、マルウェアやウイルスによる攻撃を防ぐための仕組みです。既知のマルウェアだけでなく、未知の脅威にも対応できる点が特徴で、EDRやNGAVなどのセキュリティ製品にも活用されています。

EDRは、端末上の脅威を検知・調査し、対応を支援するセキュリティ製品です。一方、NGAVはAIや機械学習などを活用し、既知・未知のマルウェアを検知する次世代のウイルス対策製品を指します。

パターンマッチングとの違い

パターンマッチングは、不審なプログラムが既知のマルウェアのパターンと一致するかどうかを判定する方式です。パターンが一致すれば、高い確率でマルウェアを見つけられます。しかし、新種のマルウェアには対応できないという弱点があります。

一方、ふるまい検知は実際のプログラムの処理を監視して検知する方式で、未知の攻撃にも対応可能です。

ふるまい検知が必要な理由

ここでは、ふるまい検知が必要な理由について解説します。

未知のマルウェアやゼロデイ攻撃に対応するため

未知のマルウェアやゼロデイ攻撃は、既存のセキュリティ対策をすり抜け、システムに被害を与えるリスクがあります。特にゼロデイ攻撃は、脆弱性の修正プログラムが提供される前に実行されるため、早期の発見が重要です。ふるまい検知は、プログラムの不審な動作から攻撃の兆候を捉える仕組みであり、未知の脅威を早期に検知し、被害の拡大を抑える効果が期待できます。

従来の検知方式では対応できない脅威がある

従来のパターンマッチング方式は、登録済みの定義ファイルと照合して脅威を判定するため、未知の攻撃への対応には限界があります。また、正規のプログラムを悪用する攻撃など、既知のパターンでは判断しにくい手法も存在するのが現状です。ふるまい検知を組み合わせることで、不審な動作から攻撃の兆候を捉え、従来の方式では見逃す恐れがある脅威への対策を強化できます。

ふるまい検知が必要な理由

サイバー攻撃の手法は年々高度化・巧妙化しているため、従来のパターンマッチングによる対策では脅威を防げないケースが増えています。マルウェアは一日に100万種以上も新たに生み出されているとされ、未知の脅威に対しては対応が難しくなってきました。

ふるまい検知はプログラムの挙動に反応するため、未知の脅威にも対応しやすく、導入の必要性が高まります。

ふるまい検知の方法・仕組み

ここでは、具体的な方法と仕組みについて解説します。

静的ヒューリスティック法

静的ヒューリスティック法は、プログラムを実行する前にコードを分析し、疑わしい内容を見つけ出してマルウェアを検知する方法です。プログラムの実行前に検知をするため「静的」と名前が付けられています。

一般的に「ヒューリスティック法」と表現される場合は、この方法を指しています。

動的ヒューリスティック法

動的ヒューリスティック法は、プログラムを実際に実行させたり、ファイルを開いたりした上で、 挙動からマルウェアを検出する方法です。安全性を担保するために、仮想環境であるサンドボックス を活用して検知をさせるケースもあります。サイバーソリューションズが提供するCloud Mail SECURITYSUITEでも、サンドボックスによる検知ができます。

静的な方法だけでは検出できない実行時の動作をベースに判断するため、システムに大きな負荷をかける点も特徴です。負荷を軽減するため、双方を組み合わせて活用されます。

ふるまい検知の対象

ここでは、実際に検知を行う対象について解説します。

マルウェア・ウイルス

検知の対象は、マルウェアやウイルスの挙動です。いつもとは違った時間帯に発生する、ファイルのダウンロードを要求し続けるなど、通常とは異なる動きがみられた場合に脅威を検知します。

セキュリティパッチが配布される前に行われるゼロデイ攻撃に対して、ふるまい検知は非常に有効な対策です。

ネットワークトラフィック

ふるまい検知は、ネットワークトラフィックの異常検出にも活用されます。外部の不審なサーバとの通信や、通常より大量のデータ送信などが実行された際にふるまい検知は機能します。また、パスワードの総当たり攻撃やDDoS攻撃を素早く察知してくれる点も特徴です。

不審なプロセス起動や不正なファイル・システム操作

ふるまい検知は、プログラムの不審な起動やファイルの不正な書き換えなど、通常とは異なる動作を検出する技術です。既知のマルウェアの特徴に依存せず、実際の動作を監視するため、未知のマルウェアやランサムウェアによる攻撃にも対応できます。異常なファイル操作や外部への不審な通信を検知することで、データの暗号化や情報漏洩などの被害を防ぎます

ふるまい検知のメリット

ここでは、活用するメリットについて解説します。

未知の脅威を検知できる

活用するメリットは、未知のマルウェアやゼロデイ攻撃などの脅威を検知できる点です。パターンマッチングのように、既知のパターンに依存するのではなく、プログラムの挙動そのものを監視するため、未知の攻撃にも対応できます。

結果的に、予想できなかった攻撃を防ぐこともでき、損失を抑えられます。

リアルタイムで検知できる

ふるまい検知は、システム上の動きをリアルタイムに監視・検知できる仕組みです。そのため、攻撃が起きる前に危険を察知し、即座にユーザに対してアラートを出せます。初動対応が早く取れるため、被害の拡大を防ぎやすい点は大きなメリットです。

パターンファイルの更新が不要

これまでに主流であったパターンマッチングでは、精度を維持するためにパターンファイルの定期的な更新が必須でした。しかしふるまい検知は、プログラムの中身ではなく挙動に着目するため、新しいマルウェアの情報を取得する必要がありません。

そのため、パターンファイルの未更新による穴が生まれるリスクを回避できるだけではなく、管理者の負担も軽減できます。

ふるまい検知のデメリット

ここでは、活用するデメリットについて解説します。

システムに負荷がかかる

ふるまい検知は、プログラムの実行内容やユーザの操作などをリアルタイムで監視・検知するため、システムに多くの負荷がかかります。CPUやメモリに一定の負荷がかかることにより、端末のパフォーマンスが低下するケースもあります。

誤検知が発生する可能性がある

ふるまい検知は、プログラムやユーザの動きに基づいて不正を判断するため、正当な操作を誤って異常と判断してしまうリスクがあります。過剰に検知をした場合は、システムがストップする事態も考えられます。

問題のないプログラムに反応する可能性もあるため、その点を考慮して活用してください。

運用担当者の負担が増える可能性がある

ふるまい検知では、不審な動作を検出するとアラートが発生し、運用担当者による確認や対応が必要です。誤検知が多い場合は、正常な操作との判別に時間がかかり、日常業務を圧迫するリスクがあります。また、検知ルールの見直しやログの分析にも専門知識が求められるため、担当者の負担が増える点も課題です。ふるまい検知の導入時は、業務量を考慮した運用体制を整えることが必要です。

ふるまい検知ツールの種類

ここでは、インストールによって検知をしてくれるツールの種類について解説します。

エンドポイントセキュリティ型

エンドポイントセキュリティ型のふるまい検知ツールは、パソコンやタブレットなどの端末、いわゆるエンドポイントにソフトウェア をインストールします。端末だけではなく、サーバもエンドポイントの対象です。

エンドポイントで実行すれば、マルウェアの侵入口での対処が可能となります。

ネットワークセキュリティ型

ファイアウォールやネットワーク機器に設置するふるまい検知ツールが、ネットワークセキュリティ型です。

マルウェアのなかにはエンドポイントを突破するものもありますが、ネットワークセキュリティ型があれば、侵入した脅威に対して対処できます。リスクを軽減するためにも、エンドポイントセキュリティ型と組み合わせて活用してください。

ふるまい検知の導入前に確認すべきこと

ここでは、ふるまい検知の導入前に確認しておきたい事項について解説します。

ルールや運用体制を構築する

ふるまい検知を導入する際は、検知後の対応手順や担当者の役割を明確にすることが重要です。アラートの重要度に応じた優先順位を設定し、調査や隔離、復旧までの流れを事前に決めておきます。また、対応履歴を記録し、関係部署との情報共有を円滑に進める体制も必要です。定期的に運用ルールを見直すことで、インシデント発生時にも迅速かつ適切に対応できます。

既存セキュリティ対策との連携性を確認する

ふるまい検知ツールの選定では、既存のセキュリティ製品との連携性を確認する必要があります。EDRやウイルス対策ソフトなどと連携できれば、脅威の検知から対応までを効率化できる点がメリットです。ただし、機能の重複や製品間の競合は運用負荷の増加につながるため、導入前に対応環境や連携機能を確認し、自社に適した製品を選定します。

まとめ

ふるまい検知は、未知のマルウェアや不審な動作を検知し、サイバー攻撃による被害の軽減に役立つ技術です。導入時には、誤検知やシステムへの負荷を考慮し、適切な運用体制を整える必要があります。

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